円の動きで見る為替介入と日銀
背景
ドル円が1円動いたとき、それが「ドルが強くなった」からなのか「円が弱くなった」からなのかは、ドル円のチャートだけでは分かりません。為替レートは2つの通貨の交換比率のため、どちらの通貨が動いても同じように動くからです。
2026年の相場を見てみると、この区別は特に大事です。財務省は、4月30日・5月4日・5月6日と、7月30日〜8月3日に円買い介入を行い [1]、日銀は政策をめぐる発言のたびに円を動かしました。同じ時期、米国でも金利や関税をめぐってドルが大きく動いています。同じ「円高」でも、日本の当局が円を買ったのか、ドルが売られただけなのかで、その後の値動きの読み方は変わります。
そこで今回は、ドル円1本ではなく、16通貨の対ドルレートをまとめて見ることで、通貨がどのように連動するかを分析してみました。多くの通貨が同時に動いたなら、ドルの側の材料もしくは世界共通の材料と考えられます。その通貨だけが動いた分には、その国固有の材料が多く含まれるはずです。円に着目すれば、円だけが動いた日を取り出すことで、日本側で何かがあった日の候補が浮かび上がるはずです。
1. 値動きを「共通」と「固有」に分ける
通貨 i の対ドルの日次変化率 r を、いくつかの共通の動き(共通因子) f と、その通貨だけの動き(固有因子) ε の和として表現しましょう。
f は多くの通貨を同時に動かす力(ドル全体の強弱、リスクオン・オフなど)、λ はそれぞれの通貨がその力にどれだけ反応するかを表す係数、ε は共通因子では説明できない残差(固有の動き)です。ここでは簡単のため、共通因子は3つとして考えます。各通貨の変化率を標準化しておくと、値動きのばらつき全体(=1)は次のように分けることができます。
右の ψ は、3つの共通因子では説明しきれない分の割合で、ここではこれを「その通貨だけの動き」と呼びます。0なら完全に周りと一緒に動き、1なら周りとまったく関係なく動きます。推定方法は末尾の「データ・再現条件と限界」にまとめました。
2. 16通貨を3つのまとまりに分ける
| まとまり | 強く反応する通貨(反応の大きさ) | 中身 |
|---|---|---|
| 資源国・高金利 | 豪ドル 0.87、NZドル 0.79、カナダドル 0.66、ノルウェークローネ 0.64 | リスクオン・オフ、資源価格 |
| 欧州 | ユーロ 0.85、スウェーデンクローナ 0.74、スイスフラン 0.69、英ポンド 0.65 | 欧州の景気と金融政策 |
| 円・アジア | 円 0.52、シンガポールドル 0.45、韓国ウォン 0.38、人民元 0.36 | 円とアジア通貨 |
反応の大きさは0〜1で、1に近いほどその共通の動きにそろって動きます。3つとも、ドルが全面的に強い・弱い日には同じ向きに動くので、どの通貨もある程度は全部に反応しています。
3. 円は値動きの半分が「単独行動」
16通貨の「共通の動き」と「固有の動き」: 円は日次変化率のばらつきの52%が共通因子で説明しきれない
対ドル日次変化率(2021年1月〜2026年11月、1,462日)のばらつきを、16通貨に共通する3つの因子で説明できる割合と、説明しきれない割合に分けたもの。説明しきれない割合が小さい順。
出典: FRED(米連邦準備制度理事会 H.10、NY正午レート)から筆者計算。
豪ドル・シンガポールドル・ユーロは、日次変化率のばらつきの9割前後が3つの共通因子で説明できます。一方、円はばらつきの52%が共通因子で説明しきれない「円だけの動き」で、主要通貨のなかで突出しています。日銀の政策や財務省の介入など、円には円だけを動かす材料が多いのだと考えられます。ただし、この52%には日本の材料だけでなく、米CPIや関税発表、リスクオフのような海外発の材料に、円が他の通貨と違う反応をした分も入り得ます。
インドルピーやブラジルレアルの固有の割合がさらに高いのは、自国市場の時間帯とNY正午のレートの時差や、各国の個別要因が大きいためと考えられます。
4. 円だけの動きを取り出すと、介入と日銀が浮かぶ
「円固有の動き」ε を毎日推定し、普段のばらつきで割って標準化します。
±3σを超える動きは、正規分布なら1年半に1回程度しか起きない大きさです。ところが実際には、約6年で21日ありました。為替では、めったに起きないはずの大きな動きが思ったより頻繁に起きます。
円だけの動き: ±3σ超の21日のうち、介入と重なったのは5日、日銀関連は7日
日次、2021年1月5日〜2026年11月6日。上向きが円高。灰色以外の色は、その日の主な材料。カーソル(スマホはタップ)で日付と値が出ます。財務省が確定した介入日(13日)のうち、±3σに届かなかった日も印を付けています。
出典: FRED(H.10、NY正午レート)から筆者計算。介入日は財務省「外国為替平衡操作の実施状況」。全期間を一度に推定した事後的な分解です。
| 区分 | 日数 | 主要イベントがあった日 |
|---|---|---|
| 円買い介入 | 5日 | 2022/9/22、10/21、2024/5/2(5/1 NY夕方の介入)、2026/4/30、7/30 |
| 日銀関連 | 7日 | 2022/12/20 YCC修正(+7.6σ、最大)、2023/12/7 植田総裁「チャレンジング」、2024/7/31 利上げ、2026/9/3(高田審議委員の発言は9/2)。円安方向は 2022/6/17・2023/4/28・2024/12/19 の現状維持 |
| その他 | 9日 | 2022/11/10 米CPI下振れ、2023/3/15 クレディ・スイス不安、2024/8/5 円キャリーの巻き戻し、2025/4/3 米国の相互関税発表など(4日は材料未特定) |
±3σを超えた21日のうち、12日は介入や日銀関連のイベントと重なっていました。円が大きく「単独行動」した日の半分以上は、当局が動いた日だったことになります。逆に言えば、この指標だけでは介入と日銀の区別はつきません。
5. 日次では見えない介入
財務省が確定した介入日は、この期間で13日あります [1]。このうち、円だけの動きが目立った(全1,462日のうち円高方向の上位3%に入った)のは7日で、残りの6日は目立たないか、逆向きに出ていました。
| 介入日 | 円だけの動き(日次) | 理由 |
|---|---|---|
| 2024/4/29 | +0.8σ | 東京の祝日の昼に急落したが、NY正午までに戻し、前日比では小さかった |
| 2024/7/12 | +0.7σ | 日本時間の朝に動いたあと、NY正午までに戻した |
| 2026/5/4 | +0.5σ | 日本の祝日の小規模な介入(7,802億円)。同日はドルが全面高で、円の下げが他の通貨より小さかった程度にとどまった |
| 2026/5/6 | −0.3σ | 日本の振替休日の介入(4兆6,759億円)。円は対ドルで上昇したが、同日はドルが全面安で他の通貨も上昇したため、共通の動きとして扱われた |
| 2026/7/31 | +0.9σ | 夕方から深夜に数回に分けて実施され、間に戻しが挟まった |
| 2022/10/24 | −2.6σ | 10/21の介入後の戻りと、10/24早朝の介入がNY正午までに戻されたことが重なり、逆向きに出た |
ここで使ったのは1日1回(NY正午)のレートなので、日中に動いて戻った分は消えてしまいます。また2026/5/6のように、介入した日にドルが全面安になると、円の上昇も共通の動きの一部として扱われてしまいます。介入のように数十分で勝負がつく動きを捉えるには、日中のデータが要ります。
まとめ
- 16通貨の動きは3つのまとまり(資源国・高金利通貨、欧州通貨、円とアジア通貨)でかなり説明でき、通貨の平均で日次変化率のばらつきの58%は共通の動きで説明できました
- 円はばらつきの52%が共通の動きでは説明しきれず、豪ドル(8%)やユーロ(11%)と比べて、際立って“単独行動”の多い通貨です。ここには海外の材料に対する円独自の反応も含まれます
- 円だけの動きが±3σを超えた21日のうち、12日は介入(5日)や日銀関連(7日)のイベントと重なっていました。最大は2022年12月20日の日銀のYCC修正(+7.6σ)です
- 一方で、財務省が確定した介入13日のうち、日次で目立ったのは7日でした。日中に動いて元に戻った介入や、ドルの全面安と重なった介入は日次のデータに残りにくく、短い時間の動きを捉えるには日中のデータが必要です
データ・再現条件と限界
- データはFRED(米連邦準備制度理事会 H.10、NY正午の買いレート)の16通貨。対ドルの日次対数変化率を使い、大半の通貨が動かない休場日は除きました。期間は2021年1月5日〜2026年11月6日の1,462日です
- 共通の動きは、通貨ごとに標準化した変化率に最尤法の因子分析を当てて推定し、バリマックス回転で解釈しやすい形に整えました
- 共通の動きの数は3つにしました。データからはっきり支持されるのは2つで、3つ目(円・アジア)は境界線上です
- 全期間を一度に推定した事後的な分解です。その日の時点で同じ値が得られたわけではなく、予測には使えません
- 介入日は財務省「外国為替平衡操作の実施状況」の日次実績による13日です。NY正午より後に行われた2024/5/1の介入は、FREDでは翌日5/2の値に表れるため、5/2に対応させました
- 韓国ウォンやインドルピーなどは自国市場の終値とNY正午の時刻がずれるため、固有の割合が大きめに出ます
- 各日の材料は筆者の判断です。「材料未特定」の日は、円だけが動いた理由をまだ確認できていません
出典: [1] 財務省「外国為替平衡操作の実施状況」、FRED「Daily Rates」(H.10)。
2026年7〜8月の介入の詳しい内訳は円買い介入15兆円の日別内訳 — 7月30日は7兆9756億円、ティックで7つの脚に分けて効果を測るを参照してください。
本記事は市場データの記録・分析を目的としたもので、投資助言ではありません。







